人工着色料は多くの加工食品に使用され、鮮やかな色合いを与えています。しかし、その裏には健康への悪影響が隠れているという研究結果も多く存在します。人工着色料の過剰摂取は、アレルギーや発がん性、さらには子どもの行動への影響など、様々なリスクがあることが指摘されています。本記事では、人工着色料のデメリットと健康リスクについて詳しく解説し、賢い消費者となるための情報をご提供します。
人工着色料とは？種類と特徴を知ろう
人工着色料（合成着色料）とは、食品の製造・加工時に色をつける目的で使用される色素のことです。特に石油から作られる「タール色素」は、発色がよく退色しにくいという特徴があり、お菓子、清涼飲料水、アイスクリームなど多くの食品に使用されています。
日本人は「日本料理は目で食べる」と言われるほど、食事の見た目や色どりを大切にしてきました。食べ物の色は食欲にも影響を与えるため、色を加えたり保ったりすることが必要とされています。しかし、食品そのものの色を長期間維持することは難しいため、着色料が使われているのです。
人工着色料は経済性が高く、大量生産が容易でコストを抑えられるというメリットがあります。また、色持ちが良く、劣化しにくいため長期保存が可能という特徴もあります。しかし、これらのメリットの裏には、私たちの健康に対する深刻なリスクが潜んでいます。
人工着色料の主なデメリットと健康への影響
アレルギー反応を引き起こす可能性
人工着色料の中には、アレルギー反応を引き起こす可能性があるものが多く存在します。特に「タートラジン（黄色4号）」は、タール系の着色料の中でも最も使用されており、蕁麻疹、鼻炎、ぜんそくなどのアレルギー症状を引き起こす可能性があります。和菓子、焼き菓子、あめ、飲料水、数の子、つくだ煮などに広く使用されているため、日常的に摂取している可能性が高い着色料です。
発がん性の懸念
多くの人工着色料には発がん性の疑いがあります。例えば、「赤色2号」は多量摂取すると発がん性の可能性があるとされ、アメリカでは使用が禁止されています。清涼飲料水、菓子類、氷菓、洋酒、いちごシロップなどに使用されており、知らず知らずのうちに摂取している可能性があります。
また、「青色1号」は動物実験により発がん性が確認されており、ヨーロッパ諸国では使用が禁止されています。菓子類や清涼飲料水などに使用されていますが、日本では規制がないため自由に使用することができます。
子どもの行動への悪影響
研究によると、一部の人工着色料は子どもの行動に悪影響を及ぼす可能性があります。アメリカのある研究チームが行った調査では、着色料を多く含む食事が子どもの不安感や興奮の波動を大きくする傾向があったことが明らかになっています。
特に「タートラジン（黄色4号）」は、ヨーロッパでは子どもの注意欠陥・多動性障害との関連が指摘されています。そのため、ヨーロッパ諸国では使用の規制があり、これらの合成着色料を含む製品には「子どもの注意力に影響を与える可能性がある」との警告表示が義務付けられています。
日本と海外の規制の違い
日本と海外では人工着色料に対する規制の厳しさが大きく異なります。日本では欧米に比べて規制が緩く、海外で禁止されている着色料が日本では使用可能なケースが多くあります。
例えば、「赤色2号」はアメリカでは発がん性の疑いがあることから使用が許可されていませんが、日本では使用可能です。同様に「青色1号」も、EU（欧州連合）では使用禁止ですが、日本では使用することができます。
最近では、アメリカのFDA（食品医薬品局）が「赤色3号」の食品への使用を禁止すると発表しました。これは、動物への発がん性や子どもの行動障害との関連性を懸念したものですが、日本の消費者庁は「問題なし」としています。
特に注意すべき人工着色料とその影響
アマランス（赤色2号）
赤色に着色するために使われている無臭の着色料で、アメリカや北欧といった国々では発がん性や妊娠率の低下、蕁麻疹といった皮膚症状の原因であると指摘され、使用禁止になっています。日本でも2012年に調査が開始されましたが、現在のところ使用について認められている状況です。
タートラジン（黄色4号）
石油から抽出される着色料で、タールといえばタバコにも大量に含まれ、発がん性が指摘されています。一般的には黄色に着色する際に利用され、たくあんやジュース、和菓子など幅広い食品に使われています。
ブリリアントブルーFCF（青色1号）
清涼飲料水やカキ氷のブルーハワイなど、青色に着色する際に使われる着色料です。タートラジンと同じく石油から精製される物質で、ラットを使った実験では発がん性が指摘されています。
赤色3号
米食品医薬品局（FDA）が食品への使用を禁止すると発表した合成着色料です。動物への発がん性や子どもの行動障害との関連性を懸念したもので、欧州でも使用が制限されています。
人工着色料の摂取を減らす効果的な方法
人工着色料の摂取を減らすためには、まず加工食品の摂取を控えることが重要です。特に原材料名に「○色○号」と記載してある物質は極力避けることがお勧めです。
食品を購入する際は、裏面の原材料表示をしっかり確認する習慣をつけましょう。成長途中であり、体へ化学物質の影響を受けやすい子どもは、特にこれらの着色料を避けるべきです。
また、自然な色合いの食品を選ぶことも大切です。日本では食品そのものの色を生かした自然な色合いが好まれるため、天然の着色料も多く使われています。ただし、天然着色料だからといって完全に安全とは言い切れないことも覚えておく必要があります。
天然着色料は本当に安全なのか？
天然着色料は植物や動物由来の原材料から得られる色素のことを指し、ビート紅、カラメル、ウコン（ターメリック）などが含まれます。一般的に、天然の着色料はその名の通り安全性が高いとされています。
しかし、天然だからといって必ずしも全てが無害であるわけではありません。例えば、天然着色料のひとつであるカラメル色素は、世界中で使用されていますが、糖やでんぷんを加工する段階で酸やアルカリを加え、科学的に処理をしています。
カラメル色素は処理方法によってⅠからⅣまで分類されており、ⅢとⅣの処理が危険性があるとWHOから発表されています。しかし、購入時は「カラメル色素」としか表示されないため、消費者から安全性を判断できません。
化粧品に含まれる着色料にも注意が必要
食品だけでなく、化粧品に含まれる着色料にも注意が必要です。化粧品に含まれている着色料には、「有機合成色素（タール色素）」「天然色素」「無機顔料」の3種類があります。
有機合成色素（タール色素）には、発がん性やアレルギーのリスクが指摘されているものもあり、化粧品に使用できる色素は限定されていますが、肌の弱い方には注意が必要です。
まとめ：賢い消費者になるために
人工着色料は見た目の美しさを追求するために多くの食品や製品に使用されていますが、その裏には健康へのリスクが潜んでいます。アレルギー反応、発がん性の懸念、子どもの行動への悪影響など、さまざまなデメリットが指摘されています。
日本は海外に比べて規制が緩く、海外で禁止されている着色料が日本では使用可能な場合が多いため、自分自身で情報を得て判断することが重要です。
食品を購入する際は原材料表示をしっかり確認し、特に「○色○号」と記載されている成分には注意しましょう。また、できるだけ自然な色合いの食品を選び、加工食品の摂取を控えることも大切です。
私たちの健康を守るのは、最終的には私たち自身です。正しい知識を身につけ、賢い消費者になることで、人工着色料のリスクから自分と家族を守りましょう。
参考情報：
- ピーエスオンライン https://ps-tsuhan.com/karadakirei/cat115/post-45.html
- はまや食品 https://www.hamaya-shop.net/column/?p=947
- Colorda（カラーダ） https://www.mrso.jp/colorda/lab/3175/
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